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日本のエンジニアの需要・供給のギャップをフェルミ推定してみた

Web業界ではスタートアップが日々生まれる中で、エンジニアの採用ニーズは高まることはあっても落ちることはない。一方、少子化が続き、またみんながみんなエンジニアになりたいと思っている訳でもない中で、ますます需要過多になるのではないか。

実際のところ、エンジニアを探して欲しいという依頼は後を絶えないが、なかなかマッチする人材に巡り会えないのも正直になところだ。近年、エンジニアの転職市場は売り手市場だと言われるが、実際のところどの程度売り手市場なのか、フェルミ推定で需要と供給のギャップを考えてみよう。


<需要側=エンジニアの採用数の多さ>
まず、エンジニアを「Webアプリケーションエンジニア(PG)」と定義する。
(実際は、インフラ系、業務系、PL〜PM等も当然ニーズはあるが、簡略化のため)

また、エンジニアの採用ニーズがある企業を、
「インターネットが主要ドメインのWeb系企業」として考える。

採用数について、「採用数の多さ」を「社員数の多さ」に比例すると仮定し、
 (1)社員数5〜50名…10名/年 採用予定
 (2)社員数51〜500名…50名/年 採用予定
の2つのモデルに分類して考えてみる(上記は実感値)。

該当する企業数は、以下のように求める。

  日本の小規模企業数×Web系企業のシェア
  350万社×0.5%(感覚値)≒ 2万社

  日本の中規模企業数×Web系企業のシェア
  50万社×0.5%(感覚値)= 2500社

合計の年間採用数は、
2万社×10名+2500社×50名=20万人+12.5万人≒30万人 となる。


<供給側=日本のエンジニアの総人口>
日本のエンジニアの総人口=20・30代のビジネスパーソン×エンジニアのシェア

20・30代のビジネスパーソン=20・30代の人口×ビジネスパーソンの割合
=1.2億×20/80(人口が0〜80歳まで、平均的に分布していると仮定)×50%
=1500万人

20〜30代のビジネスパーソンの中でエンジニアの割合を、1%と仮定すると
1500万人×1% ≒ 15万人 となる。


かなりざっくりとした試算だが、以上からは、絶対数として約2倍足りていないことになる。その上で、上記15万人のうち、転職意欲が少なからずある人が5割だとすると、約4倍の倍率で企業はエンジニアを探してることになる。

スタートアップの多くがWebサービス事業としている中で、エンジニアの絶対数を増やす施策(育成・海外からの採用・アウトソーシング)を講じる必要があると言えよう。